7月24日(日)、本学にて夏のオープンキャンパスが開催されました。全学部学科を合わせ約550名という昨年を超える多数の方にご参加いただきましたことに感謝いたします！

経済学部では、学科説明会、授業体験、CUPコース説明会という3つの企画で皆さんをお迎えいたしました。

学科説明会では、山田智哉学部長より、消費税率引き上げ延期やマイナス金利導入などの現実社会の動きと関連付けながら、経済学部のアドミッション・ポリシー(学生受け入れ方針)やこの学部で学ぶ意義などが説明されました。

今回は、本学が大学全体としての教育改善の重点項目に掲げる「国際化・グローバル教育の充実」、「地域連携教育の充実」を、学部教育において具体的に実践している国際経済コース、地域経済コースのカリキュラムについて次のように紹介されました。
国際経済コースでは、「英語B」「英語と海外文化A、B」においてネイティブ教員による実践的な英語教育によってコミュニケーション能力の向上を図っています。また、「海外フィールドワークA、B、C」と短期海外研修(中国・韓国・台湾)により国際的視野のさらなる研鑽が目指されています。
地域経済コースでは、道内で活躍する企業人や自治体首長など実践に携わる方々を講師に迎える「経済学特別講義C」、学生自身が現地に入って調査を行い、体験的・実践的に生きた経済を学ぶ「産業調査演習」などによって、アドミッション・ポリシーに掲げられている「北海道の産業並びに福祉・文化の向上に貢献したいと考えている人」の夢をかなえる教育を追求しています。

授業体験では、国際経済コースの土居直史講師が「TPPに賛成？反対？貿易の意味を考えてみよう」のテーマでミニ講義を展開。経済学の学問としての特徴を「限りある資源の有効活用を目指す」「経済の仕組みを理解し、より良い社会のしくみや政策を考える」という2点に求めたうえで、TPP問題の基礎として、まずは貿易それ自体の意義と有効性が明らかにされていきました。そこでは、「機会費用」という経済学では重要なキーワードの基本的内容も紹介され、経済学的発想が現実の問題にどう活かせるかも分かるという仕掛けです。授業体験終了後、別会場の個別相談ブースにやってきた生徒さんが、相談が終わって帰り際に「とても分かりやすくて感動しました」と相談会にも参加していた土居講師に一言。これには土居講師も「やりがいがありますね」とニッコリしていました。

CUP説明会では、経済学部の久保田教授による説明の後、社会情報学部の森田教授が補足説明を行い。その後の質疑応答では、法学部の清水教授も加わって参加者の皆さんの疑問に答えました。